更新日 2026年04月01日
２０歳代から３０歳代に増加している子宮頸がんは、ほとんどがヒトパピローマウイルス（HPV）というウイルスの感染で生じることが分かっています。HPVは女性の多くが一生に一度は感染するといわれるウイルスです。感染してもほとんどの人ではウイルスが自然に消えますが、一部の人でがんになってしまうことがあります。子宮頸がんの原因となるHPVの感染を防ぐワクチンがHPVワクチンです。
HPVワクチンは、平成25年4月より定期予防接種となりました。平成25年6月より積極的な接種勧奨を控えていましたが、ワクチンの有効性や安全性が認められた結果、「接種による有効性が副反応のリスクを明らかに上回る」とされ、令和3年11月26日より個別勧奨を再開することとなりました。
ワクチン効果やリスクに関するリーフレットについて、詳しくはこちらをご覧ください。
厚生労働省「ヒトパピローマウイルス感染症～子宮頸がん（子宮けいがん）とHPVワクチン～（新しいウィンドウで開きます。）
対象者
小学６年生～高校１年年齢相当の女子
接種期間：１２歳を迎える年度の初日（４月１日）から１６歳を迎える年度の末日（３月３１日）まで
※接種時に知多市に住民登録のある方。市外に転出した場合、知多市の予診票は使用できません。転出先の自治体へお問い合わせください。
予診票発送
年度内に１３歳を迎える女子（中学１年生）とその保護者に対し、個別に予診票を発送します（例年６月頃）。
※令和８年度に１４歳～１６歳を迎える女子（中学２年生～高校１年生相当）とその保護者に対しては、すでに個別に予診票を発送しています。
それ以外の方で接種を希望する方や、転入等で予診票がない方は、随時予診票を発行しますので健康推進課（保健センター内）へお問い合わせください。ただし、予診票を発行するのは対象期間内の方に限ります。
※ＨＰＶワクチンの積極的な勧奨の差し控えにより接種機会を逃した方に対し、従来の定期接種の対象年齢を超えて接種を行っていたキャッチアップ接種は、令和８年３月３１日をもって終了しました。
接種方法
１．予診票を入手後、市の指定医療機関に予約してください。
※知多市外の医療機関で予防接種を希望される場合は、こちらをご確認ください。
２．接種当日は、予診票と母子健康手帳を持参し、医療機関で接種を受けてください。
※接種の履歴を確認する必要があるため、母子健康手帳を持参しないと接種ができません。お手元にない場合は、健康推進課（保健センター内）へお問い合わせください。
ワクチンについて
公費（無料）で接種できるＨＰＶワクチンは、「シルガード９（９価）」(製造販売元:MSD株式会社)のみです。
接種を受ける際には、下記の事項に留意のうえ、受けてください。
※同じ種類のワクチンを規定回数接種することが必要とされていますが、サーバリックスまたはガーダシルで接種を開始した方で、令和８年４月１日以降に残りの接種を受ける方は、シルガード９への切り替えが認められています。
※十分な免疫機能を獲得するために、接種間隔はあけすぎないようにしましょう。１年以内に規定回数を終了させることが望ましいとされています。
接種間隔
※１：１回目と２回目の接種は、少なくとも５か月以上あけます。５か月未満である場合、３回目の接種が必要になります。
※２・３：２回目と３回目の接種がそれぞれ１回目の２か月後と６か月後にできない場合、２回目は１回目から１か月以上(※２)、３回目は２回目から３か月以上(※３)あけます。
厚生労働省 予防接種・ワクチン情報（新しいウィンドウで開きます。）
厚生労働省 ９価ヒトパピローマウイルス（ＨＰＶ）ワクチン（シルガード９）について（新しいウィンドウで開きます。）
予防接種健康被害救済制度
定期予防接種によって引き起こされた副反応により、医療機関での治療が必要になったり、生活に支障を残すような健康被害が生じ、当該予防接種とその健康健康被害との因果関係がある旨を厚生労働大臣が認定した場合は、予防接種法に基づく医療費・障害年金等の補償が受けられます。
厚生労働省予防接種健康被害救済制度のページ（新しいウィンドウで開きます。）
なお、定期・任意接種に関わらず健康被害を生じた場合は、独立行政法人医薬品医療機器総合機構法に基づく救済を請求することとなります。
独立行政法人医薬品医療機器総合機構の救済制度のページ（新しいウィンドウで開きます。）
２０歳代から３０歳代に増加している子宮頸がんは、ほとんどがヒトパピローマウイルス（HPV）というウイルスの感染で生じることが分かっています。HPVは女性の多くが一生に一度は感染するといわれるウイルスです。感染してもほとんどの人ではウイルスが自然に消えますが、一部の人でがんになってしまうことがあります。子宮頸がんの原因となるHPVの感染を防ぐワクチンがHPVワクチンです。
HPVワクチンは、平成25年4月より定期予防接種となりました。平成25年6月より積極的な接種勧奨を控えていましたが、ワクチンの有効性や安全性が認められた結果、「接種による有効性が副反応のリスクを明らかに上回る」とされ、令和3年11月26日より個別勧奨を再開することとなりました。
ワクチン効果やリスクに関するリーフレットについて、詳しくはこちらをご覧ください。
